アル=カーイダ系組織のシャームの民のヌスラ戦線の広報部門マナーラ・バイダーは「シリア革命」における戦線の役割や「アラブの春」への自らの理解を総括する宣伝ビデオをインターネットを通じて拡散した。

「栄光の相続人2」（https://www.youtube.com/watch?v=Zvt7bGsOhqs&feature=youtu.be）と題された36分の宣伝ビデオでは、ヌスラ戦線シューラー評議会メンバー複数人が公の場に初めて登場した。

ビデオに登場した幹部は、アブドゥッラヒーム・アトゥーン氏、アフマド・サラーマ・マブルーク氏、ジャマール・フサイン・ザイニーヤ氏、ズィヤード・イード・フサイン氏、ルワイユ・ザイド氏。

アトゥーン氏は「アブー・アブドゥッラー・シャーミー」の名で、ヌスラ戦線のシューラー評議会メンバー、シャリーア委員会メンバーを務め、シャーム自由人イスラーム運動の元司令官アブー・ハイイル氏の兄弟だという。

宣伝ビデオのなかで、アトゥーン氏は「もし我々が「アラブの春」が起きた国で起こっていることを理解したいのなら、我々はより包括的に問題に目を向けねばならない。「アラブの春」を経験した国は世界システムのなかに身を置いており、そこでの政治的権威は国連によって代表され、宗教的権威も安保理、常任理事国によって代表され、さらに経済的権威はIMFによって代表されてしまっている。このシステムはカリフ制が崩壊し、イスラーム世界が50以上の国に分断され、ユダヤ人政体がパレスチナというイスラーム世界の心臓部に埋め込まれたことで生じた」などと述べた。

Kull-na Shuraka’, March 19, 2016

マブルーク氏は「アブー・ファラグ・ミスリー」の名で知られるエジプト人で、ヌスラ戦線シューラー評議会メンバー、フォローアップ委員会メンバーを務め、エジプトのジハード団の元幹部で、アイマン・ザワーヒーリー氏にも近いという。

宣伝ビデオのなかで、マブルーク氏は「これまでに起こっていることのすべてから、我々は、民主主義や国際法といった概念が新植民地主義の道具に過ぎないことを理解するようになっている。ムルスィーを政権の座に就かせた民主主義を、彼ら自身（欧米諸国）は転覆させ、スィースィーを支援した。またアルジェリアでは、イスラーム救国戦線が選挙で勝利し、権力を掌握すると、軍がクーデタでこれを打倒し、フランスがこれを祝福した」となどと述べた。

Kull-na Shuraka’, March 19, 2016

ザイニーヤ氏は「アブー・マーリク・タッリー」「アブー・マーリク・シャーミー」の名で知られ、マアルーラー市（ダマスカス郊外県）の聖タクラー教会のシリア人およびレバノン人修道女ら12人の拉致事件（2013年）の首謀者とされる人物。

宣伝ビデオのなかで、ザイニーヤ氏は「シャームのジハードは多くのステージ、フェーズを経て、誠実なる信徒の学舎となった。それは時に進展、繁栄を遂げ、また時に後退を余儀なくされるが、ジハードを行う者たちが屈服しないことだけは確かなことだ」などと述べた。

Kull-na Shuraka’, March 19, 2016

フサイン氏とザイド氏はシリア国内でヌスラ戦線が初めて行った2件の殉教者作戦の実行犯で、いずれもダイル・ザウル県ブサイラ市出身。

Kull-na Shuraka’, March 19, 2016

なお、ビデオには、このほかにもハーリド・ブン・ウマル・バータルフィー氏（「アブー・ミクダード・キンディー」の名で知られ、イエメンで活動するアル=カーイダの報道官を務める人物）、サミール・シャイフ・アリー氏（ファトフ軍が運営するイドリブ大学教育学部長）、アブー・フィラース・ハラビー氏（メディア活動家）のインタビュー映像に加えて、ノーム・チョムスキー氏、アルジェリアのムハンマド・アラビー・ザイトゥート氏の映像も利用されている。

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シャームの民のヌスラ戦線の幹部の一人アブー・マーリヤー・カフターニー氏はインターネットを通じて音声声明（https://youtu.be/wvAJffMsJb8）を出し、そのなかで「これらの者たちがいなければ、我々はシャームの国で武器を手にすることはできなかった」と述べ、「シリア革命」5周年に祝意を表明した。

AFP, March 19, 2016、AP, March 19, 2016、ARA News, March 19, 2016、Champress, March 19, 2016、al-Hayat, March 20, 2016、Iraqi News, March 19, 2016、Kull-na Shuraka’, March 19, 2016、al-Mada Press, March 19, 2016、Naharnet, March 19, 2016、NNA, March 19, 2016、Reuters, March 19, 2016、SANA, March 19, 2016、UPI, March 19, 2016などをもとに作成。

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